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現在わが国には、不育症の原因を調べるために推奨される検査や治療法のガイドラインがありません。2019年に、厚生労働省の不育症研究班の流れを汲むAMED（ 国立研究開発法人日本医療研究開発機構）不育症研究班が「不育症管理に関する提言2019」を公表しました。これは不育症のガイドラインに匹敵するものでしたが、その後に集積されたエビデンスをもとに改訂されたのが「「不育症管理に関する提言2021」です。2019年版と同様、厚労省科研費の助成のもとわが国の不育症診療研究のエキスパートが英知を結集して作成したもので、まさに日本の不育症ガイドラインに相当するものです。内容は専門的ですが、どなたでも研究班のHPからダウンロードできますので参考にしていただければ幸いです。

また、自治体相談窓口や医療機関での相談対応用によりかみ砕いた言葉で書かれたのが、「不育症相談対応マニュアル」です。こちらも研究班のHPからダウンロードできます。

不育症の領域はまだまだ分かっていないことが多く、それだけにエビデンスに乏しい検査や治療が行われる傾向にあります。患者さんの立場では、医師から提示された検査や治療を断る訳には行かないかも知れませんが、「提言」や「相談対応マニュアル」を見ていただけると標準的な検査や治療と比べていただくことができると思います。医療機関の方々も是非「不育症管理に関する提言2021」を参考にしていただき、患者さんに余計な負担をかけることなく適切な診療に心がけていただきたいと思います。